日本航空（JAL）はオンプレミスのデータウェアハウス（DWH）を2024年1月にクラウドDWHの「Snowflake」に移行し、クラウド上でデータ分析基盤を運用している。同年末からは、データ可視化アプリケーションを簡単に作成可能なツールとして「Streamlit」を活用している。2025年5月19日、Snowflakeが開いた説明会にJALのプロジェクトを率いた庄司稔氏が登壇し、取り組みを紹介した。
写真1：日本航空 デジタルテクノロジー本部 デジタル戦略部 活用推進グループ長の庄司稔氏拡大画像表示
日本航空（JAL）は2024年1月、オンプレミスのデータウェアハウス（DWH）を、クラウドDWHの「Snowflake」に移行し、クラウド上でデータ分析基盤を運用している。
同社 デジタルテクノロジー本部 デジタル戦略部 活用推進グループ長の庄司稔氏（写真1）は、取り組みの背景について、「既存のデータ分析環境では分析ニーズに対処し切れなくなっていた。システム環境の更新期限（2024年3月）も迫っていた。事業継続計画（BCP）を考慮したクラウド化のニーズもあった」と説明した。
2024年3月にDWHの移行プロジェクトを開始、DWHの切り替えと共にSQLを改修した。並行稼働期間は3カ月間で、その間にデータを移行している。DWH移行後の2024年末からは、Snowflake上のデータを簡単にグラフで可視化するための環境として、Snowflakeに組み込まれたPython用GUIライブラリ「Streamlit」を活用している。
可視化するデータは、業務システムから抽出したCSV/Excelデータ、担当者のPC内の各種ファイル、航空機などから得られるIoTデータなど。これらから活用すべきデータを特定してSnowflakeで管理し、Streamlitアプリケーションで可視化する仕組みを整えている（図1）。
図1：JALが取り組む、Streamlitによるデータ可視化アプリケーション開発の概要（出典：日本航空）拡大画像表示
Streamlitアプリは、IT子会社のJALデジタルが10個ほど作成した後、JALは、これを学びながら開発に着手した。3カ月を1タームとして区切り、これを複数回繰り返すイテレーション手法を用いて、「まずは開発し、見てもらう」かたちで進めた。成果として、各種KPIの明確化、機内サービスのデータ可視化、ラウンジ利用人数（提供する飲食物の量）の予測などの各種アプリを開発している。
Streamlitの特徴は、Pythonコードに簡単な記述を加えるだけで、データをグラフで可視化するWeb画面を実装できること。庄司氏によると、NTTドコモによるStreamlit導入事例記事を見て興味を持ち、NTTドコモから話を聞いたうえでStreamlitを導入したという（関連記事：NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発）／「エンドユーザーが求める分析アプリを簡単に作れる」─SnowflakeがPython GUIライブラリ「Streamlit」の価値を説明）。
